暗号資産とは?電子マネー・ポイントとの違いを初心者向けにやさしく解説
Web3について調べていると、ビットコインやイーサリアムなどの「暗号資産」という言葉がよく出てきます。
しかし、暗号資産も電子マネーもポイントも、スマートフォンやインターネット上で残高を確認できます。
そのため、
「暗号資産も電子マネーのようなもの?」
「ポイントとは何が違うの?」
「1万円分購入したら、ずっと1万円分のままなの?」
と疑問に思う方もいるのではないでしょうか。
この記事では、暗号資産とはどのようなものなのか、電子マネーやポイントとの違い、購入後に価格が変わる仕組みを初心者向けに整理します。
本記事は、暗号資産に関する一般的な情報の提供を目的としており、特定の暗号資産の購入や投資を推奨するものではありません。
暗号資産には価格変動があり、損失が生じる可能性があります。
掲載情報は記事作成時点のものです。実際に利用する際は公式サイトで最新情報をご確認のうえ、ご自身の判断と責任で行ってください。
暗号資産とはインターネット上でやり取りできる財産的価値
暗号資産とは、インターネット上でやり取りできる財産的な価値のことです。
代表的なものには、次のような種類があります。
- ビットコイン(BTC)
- イーサリアム(ETH)
- XRP
- ソラナ(SOL)
「仮想通貨」と「暗号資産」は何が違う?
以前は「仮想通貨」と呼ばれることが多かったのですが、日本では法令上「暗号資産」という名称が使われています。
そのため、現在は金融庁や国内の暗号資産取引所などでも、「暗号資産」という表記が一般的です。
呼び方は異なりますが、日常会話やインターネット上では、現在も「仮想通貨」という言葉が使われることがあります。
この記事では、法令上の名称に合わせて「暗号資産」と表記します。
暗号資産は日本円のような法定通貨ではない
日本銀行では、暗号資産の主な特徴を次のように説明しています。
- 不特定の人に対する支払いなどに使用できる
- 日本円や米ドルなどの法定通貨と交換できる
- 電子的に記録され、インターネット上で移転できる
- 法定通貨や法定通貨建ての資産ではない
暗号資産は、日本円や米ドルのような法定通貨ではありません。
また、国や中央銀行が発行しているものでもなく、多くはブロックチェーンという仕組みを使って取引記録が管理されています。
暗号資産には、支払いに使われるものだけでなく、送金やWeb3サービスの利用料などに使われるものもあります。
ただし、すべての店舗やサービスで利用できるわけではありません。
暗号資産ごとに目的や仕組みが異なるため、名前だけで判断せず、何に使われるものなのかを確認する必要があります。
暗号資産と電子マネー・ポイントは何が違う?
暗号資産・電子マネー・ポイントの大きな違いは、発行者や価格の動き、利用できる場所などにあります。
※表はスマホの場合横にスクロールできます
| 比較項目 | 暗号資産 | 電子マネー | ポイント |
|---|---|---|---|
| 主な例 | BTC・ETHなど | 交通系IC・流通系電子マネーなど | 店舗やサービスのポイント |
| 主な発行・運営 | プロジェクトやネットワークなど | 鉄道会社・小売企業など | 店舗・企業など |
| 価格 | 大きく変動することがある | 基本的に1円相当で使う | 一般的に1ポイント=1円相当など |
| 主な用途 | 売買・送金・決済・Web3サービスなど | 加盟店での支払い | 対象店舗での値引きや商品交換 |
| 日本円への交換 | 取引所などで可能 | 原則として自由に換金できない | 原則として自由に換金できない |
| 個人間の 送付 | 可能なものが多い | サービスによって異なる | 原則として難しい |
電子マネーはチャージした金額を支払いに使う
電子マネーは、あらかじめ日本円をチャージし、加盟店での支払いに利用する仕組みが一般的です。
日本銀行も、電子マネーについて、利用前にチャージするプリペイド方式の電子的な決済手段と説明しています。
例えば1,000円をチャージすれば、基本的には1,000円分として利用します。
翌日に急に500円分や1,500円分になるものではありません。
ポイントは発行する企業のルールで使う
ポイントは、買い物やサービスの利用によって企業から付与されるものが一般的です。
例えば、買い物をした金額に応じてポイントが付与され、次回の買い物で値引きに使えることがあります。
利用できる店舗や有効期限、1ポイントあたりの価値などは、発行する企業のルールによって決まります。
電子マネーやポイントは、基本的に決められた店舗やサービスの範囲内で利用します。
※電子マネーやポイントにはさまざまな仕組みがあり、すべてがこの説明に当てはまるとは限りません。
暗号資産は購入した時点から価格が変動する
暗号資産は市場で売買されているため、購入が成立した時点から、円に換算した価値が変動します。
例えば、1万円でビットコインを購入しても、ずっと1万円分の価値が保たれるわけではありません。
市場価格によって1万円を超えることもあれば、購入金額を下回ることもあります。
ただし、購入したビットコインの数量そのものが、価格変動によって増えたり減ったりするわけではありません。
変わるのは、その暗号資産を日本円に換算したときの価値です。
また、購入直後に表示される評価額が購入金額より少なくなることもあります。
これは価格変動だけでなく、利用したサービスの手数料や、売値と買値の差である「スプレッド」が影響している可能性もあります。
日本円と米ドルの関係で考えると分かりやすい
暗号資産の価格変動は、日本円で米ドルを購入した場合と少し似ています。
例えば100ドルを保有している場合、持っている「100ドル」という数量は変わりません。
しかし、為替レートによって日本円に換算した価値は変わります。
- 1ドル=150円の場合:100ドルは約1万5,000円
- 1ドル=140円の場合:100ドルは約1万4,000円
暗号資産も同じように、保有しているBTCなどの数量は変わらなくても、市場価格によって円換算した価値が変わります。
ただし、暗号資産は法定通貨ではなく、日本円と米ドルの為替よりも短時間で価格が大きく動く場合があります。
そのため、暗号資産は電子マネーやポイントと同じ感覚で扱えるものではありません。
暗号資産は「自分で管理できる」が注意も必要
暗号資産の特徴の一つとして、「自分で資産を管理できる」と説明されることがあります。
ただし、暗号資産を購入しただけで、必ず自分だけで管理することになるわけではありません。
取引所に置いている場合は取引所が管理する
国内の暗号資産取引所で購入し、そのまま取引所の口座に置いている場合は、取引所が利用者の暗号資産を管理しています。
銀行口座とまったく同じ仕組みではありませんが、利用者は取引所のアカウントにログインして、暗号資産の残高を確認します。
この場合、利用する取引所のセキュリティ対策や管理体制を確認することが大切です。
ウォレットへ移すと自分で管理できる
購入した暗号資産を自分のウォレットへ送れば、取引所を通さず、自分で管理できる場合があります。
ウォレットとは、暗号資産を管理・送受信するための仕組みです。
自分で管理できることには、特定の企業だけに依存しにくいという特徴があります。
しかし、自分で管理する場合は、その分だけ自分で負う責任も大きくなります。
自分で管理する場合は紛失や誤送金に注意する
ウォレットを復元するための重要な情報を紛失すると、資産を取り戻せなくなる可能性があります。
また、暗号資産の送付先を間違えた場合も、銀行振込のように簡単には取り消せないことがあります。
つまり、「自分で管理できる」は、必ずしも「簡単で安心」という意味ではありません。
初心者のうちは、暗号資産を購入する前に、次の点を確認することが大切です。
- どこで購入するのか
- 購入後は誰が管理するのか
- 価格変動や送金にはどのようなリスクがあるのか
- 困ったときに日本語で相談できるか
ウォレットの仕組みや管理方法については、別の記事で詳しく整理します。
まとめ
暗号資産・電子マネー・ポイントは、いずれもデジタル上で残高を確認できますが、仕組みや目的は異なります。
- 暗号資産は、価格が変動するデジタル上の財産
- 電子マネーとポイントは、決められた範囲で使うもの
- 暗号資産は自分で管理できるが、リスクもある
暗号資産は、単なる「デジタル版のお金」ではありません。
1万円分購入しても、電子マネーのように必ず1万円分の価値が保たれるわけではない点には注意が必要です。
電子マネーやポイントと同じ感覚で始めるのではなく、まずは仕組みや違いを理解することが大切です。